小規模保育園は0〜2歳までの施設なので、原則3歳になる別の施設へ入園します。
再び保活をするとなると、「入園先が決まるのか?」と不安になりますよね。
この記事では、小規模保育園を卒園後の進路について解説しるので、参考にしてください。
実際に私は、娘を小規模保育園から認定こども園へ入園させた経験があります。「3歳の壁」といわれている保活事情についてもまとめています。
こんな人におすすめの記事です。
- 小規模保育卒園後の進路が気になる方
- 小規模保育園卒園後のおすすめの進路
知りたい方は最後までみてくださいね。
小規模保育園の卒園後の進路選択
小規模保育園を卒園後の一般的な進路は、3つあります。
保育園
保育園は、0歳児入園が一番入りやすいです。
3歳からの入園は地域や園によっては、厳しい場合があります。
一方で、保育園の3歳児クラスになると1クラスの定員が増えて、入園しやすい地域もあります。
お住まいの保育課窓口やサイトで空き状況を調べてみましょう。
幼稚園
幼稚園は3歳で一斉入園なので、比較的入園しやすいでしょう。
選考基準は、先着順や面接試験の結果など園によって異なります。
共働きの家庭では、預かり保育の利用ができるか確認する必要があります。
認定こども園
認定こども園は、幼稚園枠(1号)と保育園枠(2号)が設けられています。
2号は枠が少ない園もありますが、幼稚園枠の1号・新2号でも預かり保育が充実している園が多いです。
認定こども園の利用枠(1号・2号・新2号)について知りたい方は、こちらの記事をチェックしてください。
小規模保育園から保育園に入園するためには加算制度を利用する
共働きの家庭であれば、3歳以降も保育園に入園させたいと考える家庭も多いのではないでしょうか。
地域によっては、3歳児の保育園入園は難しい場合があり「3歳の壁」といわれています。
小規模保育園に通園していた児童は、保育園の専攻基準となる保育の点数に加点される場合もあります。
小規模保育園から認可保育園への入園を希望される方は、加点を利用して少しでも有利に保活をすすめましょう。
小規模保育園に継続して通園することも可能に
2024年4月から小規模保育園の受け入れ園児の年齢が引き上げられる新制度がスタートしました。
これまで3歳以上児は、小規模保育園の利用ができませんでしたが、保育の選択肢を広げることが可能になりました。
しかし3歳児以上の児童で、小規模保育園を利用するためには条件があります。
- 過疎地やへき地で近くに保育施設がない場合
- 集団生活が困難な場合
(参考:こども家庭庁通知)
小規模保育園の年齢引き上げの条件に当てはまる方は、少ないかもしれません。
小規模園に通う子どもの「3歳以降の通園先の確保」は、近年の課題となっています。
転園先となる提携園を増やすなどの対策を講じている自治体もあります。
【体験談】小規模保育園から認定こども園へ入園
我が家の場合は、通園していた小規模保育園の提携先である認定こども園に入園しました。
選択肢として、提携外の保育園もありましたが、
- 通園していた小規模保育園がよかった
- 小規模保育園のお友達もこども園へ入園する
- 提携先であれば、優先的に入園できる
上記の理由から提携先のこども園のみ願書を提出することにしました。
提携先のこども園であれば、2号枠で入園できるの?
「優先的に入園できる」のは、1号認定の場合です。
2号認定(保育園枠)は、市町村が保育の点数が高い家庭から認定されます。
つまり提携先のこども園に優先的に入園できても、必ず2号認定が降りるわけではありません。
- 1号希望→各園が選考
- 2号希望→市町村が選考
認定こども園の2号認定枠は、数名の場合が多く競争率は高いです。
実際に我が家も2号認定を希望しましたが、落選して1号認定として入園しました。
1号認定でも新2号認定の申請をすることで、預かり保育の料金が安くなります。
お子さんが通園されている小規模保育園の提携先が2号・1号の併願受験が可能であれば、2号に落ちても1号認定で通園することができます。
認定こども園には1号・2号の併願受験ができない園もあるので、確認が必要です。
まとめ
小規模保育園に通園するお子様の3歳以降の転園事情についてまとめました。
小規模保育園は、原則0〜2歳までのお子さんを対象にした園なので、3歳以降は再び保活をする必要があります。
転園先は主に3つあります。
- 幼稚園
- 保育園
- 認定こども園
共働き家庭であれば、保育園や認定こども園の2号認定を希望される方が多いかもしれませんね。
地域によっては、保育園・認定ことも園の2号枠は、かなりの倍率になるケースもあります。
「入園の競争でハラハラしたくない」という方は提携先の園に入園することが安全でおすすめですよ。
1号認定でも新2号の申請をすることで、預かり保育料金が補助されるので、共働き家庭でも預かり保育の金銭的負担が軽減されます。
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